キャッシュフロー計算書の構造

キャッシュフロー計算書は、ある期間において、どのくらいの収入と支出があったのかを示す財務諸表です。
収入と支出をあわせて「収支」といいます。

Ⅰ. 営業キャッシュフロー

営業活動によるキャッシュフローは本業の営業活動においてのキャッシュフローです。
リンゴを購入したり、リンを売上げたり、人件費を支払ったり、その他の経費を支払ったりなどが含まれます。

Ⅱ. 投資キャッシュフロー

投資活動によるキャッシュフローは、配送用の車両を購入したり、店舗購入などに 資金を投じることに伴うキャッシュフローです。
このキャッシュフローの結果、貸借対照表の現金及び預金は、他の資産に変わり、その資産を使用することで営業活動によるキャッシュフローを生み出します。

Ⅲ. 財務キャッシュフロー

財務活動によるキャッシュフローは、金融機関からお金を借りたり、投資家からお金を出資してもらうような資金調達活動に伴うキャッシュフローです。

キャッシュフロー計算書は、現金及び預金の「増減明細表」です。
ざっくりといってしまえば、キャッシュフロー計算書は、「現金及び預金」勘定の増減の中身を営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フローの３つに振り分け、プラスとマイナス表示に変えているに過ぎません。

営業活動によるキャッシュフローの区分の表示方法には、直接法と間接法の2種類の表示方法が認められています。
企業は自由に選択できます。どちらで作成しても、営業活動によるキャッシュフローの合計額は同じになります。

今回このコンテンツ内では、両方を併記しています。
違いがどこにでるかを確認するためです。

直接法は，主要な取引ごとにキャッシュフローを総額表示する方法です。
現金及び預金の勘定から（上のスライドの図でわかるように、力ずくで）作る方法です。

間接法であれば、複式簿記の特徴を活かし、より簡便的に作ります。
税金等調整前当期純利益に損益計算書の項目を足したり、引いたりしつつ、B/Sの営業キャッシュフローに関わるもの（例えば、営業債権債務など）の増減から営業キャッシュフローを算出します。
実務上、直接法で作るのは時間がかかるため、間接法で作ることが多いです。

具体的にいえば、税金等調整前当期純利益に、
①現金の支出を伴わない損益項目（非資金損益項目）、
②営業損益に関係しない損益項目、
③営業活動に係る資産および負債の増減を加減することで、間接的に営業活動によるキャッシュフローを求めます。

そもそも、キャッシュフロー計算書（C/S）は貸借対照表（B/S）の資産である「現金及び預金」の増減明細表であり、 損益計算書（P/L）は貸借対照表（B/S）の純資産の「利益剰余金」の増減明細表です。 両者は混同されがちですが、図でも明らかなように、両者はまったく違うものです。

利益剰余金がたんまりあっても、「現金及び預金」がたんまりあるとは限りません。
「３つの活動」でも説明したように、通常は、「現金及び預金」として保有しないで、再び投資にまわしたり（キャッシュが他の資産に変わる）、 借りたお金の返済にあてたり（キャッシュが減り、債務も減る）、配当として出資してくれた株主へ分配します（キャッシュが減り、利益剰余金も減る）。

損益計算書上、利益が計上されていても、企業が倒産することはあります。
こういう倒産は「黒字倒産」とよばれます。「黒字」とは利益を計上できている状態のことであり、反対に「赤字」とは損失状態のことです。
企業が倒産するのは、利益がなくなったときではなく、キャッシュ（現金・預金）がなくなったときです。

どういう場合に「キャッシュ」と「利益」がずれてくるといえば、運転資金の増減や減価償却費の計上などです。
詳細は各取引を使って後で確認します。