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2.3. パソコンを 40 で購入

キャッシュフロー計算書 (C/S)

直接法 金額 間接法 金額
営業収入 - 税引前当期純利益 -30
商品仕入支出 - 減価償却費 -
人件費支出 - 創立費 30
その他の営業支出 - 受取利息 -
小計(直接法) - 支払利息 -
利息の受取額 - 売上債権の増減 -
利息の支払額 - 仕入債務の増減 -
法人税等の支払額 - 棚卸資産の増減 -
営業キャッシュフロー - その他負債の増減 -
固定資産の取得支出 -40 小計(間接法) -
貸付による支出 - 利息の受取額 -
その他の投資支出 -30 利息の支払額 -
投資キャッシュフロー -70 法人税等の支払額 -
短期借入による収入 - 営業キャッシュフロー -
短期借入の返済支出 - ※投資キャッシュフローと財務キャッシュフローは直接法でも間接法でも同じであるため、省略
株式発行による収入 500
長期借入による収入 -
財務キャッシュフロー 500
キャッシュフローの増減額 430
現金及び預金期首残高 -
現金及び預金期末残高 430
間接法 金額
税引前当期純利益 -30
減価償却費 -
創立費 30
受取利息 -
支払利息 -
売上債権の増減 -
仕入債務の増減 -
棚卸資産の増減 -
その他負債の増減 -
小計(間接法) -
利息の受取額 -
利息の支払額 -
法人税等の支払額 -
営業キャッシュフロー -
直接法 金額
営業収入 -
商品仕入支出 -
人件費支出 -
その他の営業支出 -
小計(直接法) -
利息の受取額 -
利息の支払額 -
法人税等の支払額 -
営業キャッシュフロー -
固定資産の取得支出 -40
貸付による支出 -
その他の投資支出 -30
投資キャッシュフロー -70
短期借入による収入 -
短期借入の返済支出 -
株式発行による収入 500
長期借入による収入 -
財務キャッシュフロー 500
キャッシュフローの増減額 430
現金及び預金期首残高 -
現金及び預金期末残高 430

貸借対照表 (B/S)

金額 金額
現金及び預金 430 買掛金 -
商品 - 短期借入金 -
売掛金 - 預り金 -
前払費用 - 前受収益 -
流動資産合計 430 未払法人税等 -
建物 - 流動負債合計 -
工具器具備品 40 長期借入金 -
車両運搬具 - 固定負債合計 -
▲減価償却累計額 - 負債合計 -
有形固定資産合計 40 資本金 500
長期貸付金 - 利益剰余金 -30
投資その他の資産合計 - 株主資本合計 470
固定資産合計 40 純資産合計 470
資産合計 470 負債・純資産合計 470
金額
現金及び預金 430
商品 -
売掛金 -
前払費用 -
流動資産合計 430
建物 -
工具器具備品 40
車両運搬具 -
▲減価償却累計額 -
有形固定資産合計 40
長期貸付金 -
投資その他の資産合計 -
固定資産合計 40
資産合計 470
金額
買掛金 -
短期借入金 -
預り金 -
前受収益 -
未払法人税等 -
流動負債合計 -
長期借入金 -
固定負債合計 -
負債合計 -
資本金 500
利益剰余金 -30
株主資本合計 470
純資産合計 470
負債・純資産合計 470

損益計算書 (P/L)

金額
売上高 -
売上原価 -
売上総利益 -
役員報酬 -
法定福利費 -
広告宣伝費 -
消耗品費 -
減価償却費 -
販売費及び一般管理費 -
営業利益 -
受取利息 -
営業外収益 -
支払利息 -
創立費 30
営業外費用 30
経常利益 -30
特別利益 -
特別損失 -
税引前当期純利益 -30
法人税等 -
当期純利益 -30

株主資本等変動計算書 (S/S)

株主資本合計
純資産
合計
資本金
利益
剰余金
株主
資本
合計
当期首残高 - - - -
新株の発行 500 - 500 500
当期純利益 - -30 -30 -30
当期変動額合計 500 -30 470 470
当期期末残高 500 -30 470 470
取引内容
パソコン(備品) 40 を購入し、
その全額を現金で支払った。
数量 : 1 台
1
単価 : 40 万円
40
概要 仕訳の左側(借方) 仕訳の右側(貸方)
備品の購入
工具器具備品
40
現金及び預金
40
取引の概要

八百屋での業務を行うためにパソコンを購入しました。

パソコン、机やイスなどの備品は1年以上使用でき、長期にわたり収益の獲得に貢献できます。 このような備品もいずれはすべて費用として処理することになります。 しかし、これを支出した期の費用として一括で費用処理すると問題があります。 次期以降もこの備品を使って店舗運営し、リンゴを売上げる( 収益獲得に貢献するはずです。 それなのに、当期に一括費用計上してしまえば、 適正な期間損益計算が行えなくなります

このように、1年超使用するモノを購入したときは、支出した期に一括で費用計上するのではなく、一旦資産と記録しておき、期末に減価償却を通じて使用期間にわたり、資産から費用に振り替えます。 期末(決算)において、その会計期間のあるべき処理をまとめて行うことがあり、これを「 決算整理 」といいます(友人が来る前に、散らかった部屋の掃除を一気に整理整頓するのと同じです)。

取引No20. 減価償却費の計上 - 決算整理
transactionNo03 現金及び預金残高 台数 単価 当社 家電量販店 470 430 40 40 1 40
キャッシュフロー計算書(C/S)
長期にわたり収益の獲得が期待できるため、この支出は「 投資キャッシュフロー 」として扱います。 投資キャッシュフローの「固定資産の取得支出 ▲ 40 」として記録します。
貸借対照表(B/S)

パソコンの購入により現金を 40 支払った分、 現金及び預金の残高が 470 から 430 になりました。 その代わりに有形固定資産として、 「工具器具備品」が 40 増えます。

業務に使用するPCなどは、それ自体を顧客に販売してお金に変える目的で保有しません。 備品などの固定資産は、これを業務に「使用」することによって、間接的にお金を獲得していくモノです。 耐用年数分だけそれを使って収益獲得に貢献できることから、会計では一括で費用としないで、資産に振り替え、その耐用年数(=収益獲得に貢献する期間)に渡り、資産から費用へ振り替えます。
損益計算書(P/L)
この備品にかかる減価償却費の計上は決算整理として行います。 なお、決算整理としてではなく、取得時に毎月自動で減価償却を計上するといった方法もとれますが、ここでは決算整理にまとめて計上する方法で解説します。
取引No20. 減価償却費の計上 - 決算整理
※株主資本等変動計算書は省略

キャッシュフロー計算書 (C/S)

直接法 金額 間接法 金額
営業収入 - 税引前当期純利益 -30
商品仕入支出 - 減価償却費 -
人件費支出 - 創立費 30
その他の営業支出 - 受取利息 -
小計(直接法) - 支払利息 -
利息の受取額 - 売上債権の増減 -
利息の支払額 - 仕入債務の増減 -
法人税等の支払額 - 棚卸資産の増減 -
営業キャッシュフロー - その他負債の増減 -
固定資産の取得支出 -40 小計(間接法) -
貸付による支出 - 利息の受取額 -
その他の投資支出 -30 利息の支払額 -
投資キャッシュフロー -70 法人税等の支払額 -
短期借入による収入 - 営業キャッシュフロー -
短期借入の返済支出 - ※投資キャッシュフローと財務キャッシュフローは直接法でも間接法でも同じであるため、省略
株式発行による収入 500
長期借入による収入 -
財務キャッシュフロー 500
キャッシュフローの増減額 430
現金及び預金期首残高 -
現金及び預金期末残高 430
間接法 金額
税引前当期純利益 -30
減価償却費 -
創立費 30
受取利息 -
支払利息 -
売上債権の増減 -
仕入債務の増減 -
棚卸資産の増減 -
その他負債の増減 -
小計(間接法) -
利息の受取額 -
利息の支払額 -
法人税等の支払額 -
営業キャッシュフロー -
直接法 金額
営業収入 -
商品仕入支出 -
人件費支出 -
その他の営業支出 -
小計(直接法) -
利息の受取額 -
利息の支払額 -
法人税等の支払額 -
営業キャッシュフロー -
固定資産の取得支出 -40
貸付による支出 -
その他の投資支出 -30
投資キャッシュフロー -70
短期借入による収入 -
短期借入の返済支出 -
株式発行による収入 500
長期借入による収入 -
財務キャッシュフロー 500
キャッシュフローの増減額 430
現金及び預金期首残高 -
現金及び預金期末残高 430

貸借対照表 (B/S)

金額 金額
現金及び預金 430 買掛金 -
商品 - 短期借入金 -
売掛金 - 預り金 -
前払費用 - 前受収益 -
流動資産合計 430 未払法人税等 -
建物 - 流動負債合計 -
工具器具備品 40 長期借入金 -
車両運搬具 - 固定負債合計 -
▲減価償却累計額 - 負債合計 -
有形固定資産合計 40 資本金 500
長期貸付金 - 利益剰余金 -30
投資その他の資産合計 - 株主資本合計 470
固定資産合計 40 純資産合計 470
資産合計 470 負債・純資産合計 470
金額
現金及び預金 430
商品 -
売掛金 -
前払費用 -
流動資産合計 430
建物 -
工具器具備品 40
車両運搬具 -
▲減価償却累計額 -
有形固定資産合計 40
長期貸付金 -
投資その他の資産合計 -
固定資産合計 40
資産合計 470
金額
買掛金 -
短期借入金 -
預り金 -
前受収益 -
未払法人税等 -
流動負債合計 -
長期借入金 -
固定負債合計 -
負債合計 -
資本金 500
利益剰余金 -30
株主資本合計 470
純資産合計 470
負債・純資産合計 470

損益計算書 (P/L)

金額
売上高 -
売上原価 -
売上総利益 -
役員報酬 -
法定福利費 -
広告宣伝費 -
消耗品費 -
減価償却費 -
販売費及び一般管理費 -
営業利益 -
受取利息 -
営業外収益 -
支払利息 -
創立費 30
営業外費用 30
経常利益 -30
特別利益 -
特別損失 -
税引前当期純利益 -30
法人税等 -
当期純利益 -30

株主資本等変動計算書 (S/S)

株主資本合計
純資産
合計
資本金
利益
剰余金
株主
資本
合計
当期首残高 - - - -
新株の発行 500 - 500 500
当期純利益 - -30 -30 -30
当期変動額合計 500 -30 470 470
当期期末残高 500 -30 470 470
総勘定元帳のうち、この取引に関連する勘定科目だけを抜粋

現金及び預金勘定 - 総勘定元帳

取引No 取引概要 借方金額 貸方金額 期末残高
#1 株式発行収入 500 - 500
#2 設立費用の支払 - 30 470
#3 PCの購入 - 40 430
合計 500 70 430

備品勘定 - 総勘定元帳

取引No 取引概要 借方金額 貸方金額 期末残高
合計 - - -
※参考資料 - 各主要簿(仕訳帳、総勘定元帳、残高試算表)
仕訳帳
取引No 概要 仕訳の左側(借方) 仕訳の右側(貸方)
#1 出資金の払込
現金及び預金
500
資本金
500
#2 設立費用の支払
創立費
30
現金及び預金
30
#3 PC購入
工具器具備品
40
現金及び預金
40
「資産」の勘定科目_総勘定元帳
「負債」と「純資産」の勘定科目_総勘定元帳
「費用」の勘定科目_総勘定元帳
「収益」の勘定科目_総勘定元帳
合計残高試算表 - Trial Balance
勘定科目
期首
残高
借方
合計
貸方
合計
期末
残高
現金及び預金 - 500 70 430
商品 - - - -
売掛金 - - - -
前払費用 - - - -
建物 - - - -
工具器具備品 - 40 - 40
車両運搬具 - - - -
長期貸付金 - - - -
買掛金 - - - -
短期借入金 - - - -
預り金 - - - -
前受収益 - - - -
未払法人税等 - - - -
長期借入金 - - - -
減価償却累計額 - - - -
資本金 - - 500 500
利益準備金 - - - -
繰越利益剰余金 - - - -
売上高 - - - -
受取利息 - - - -
売上原価 - - - -
役員報酬 - - - -
法定福利費 - - - -
広告宣伝費 - - - -
消耗品費 - - - -
減価償却費 - - - -
支払利息 - - - -
創立費 - 30 - 30
法人税等 - - - -
損益 - - - -
合計 - 570 570 -