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1.2. 財務諸表とは

財務諸表には「貸借対照表(B/S)」、「損益計算書(P/L)」、「キャッシュフロー計算書(C/S)」などがあり、この3つを特に 財務3表 といいます。

貸借対照表の左側には「資産」があり、貸借対照表の右上には「負債」、右下には「純資産」があります。 損益計算書の左側には「費用」があり、右側には「収益」があります。

キャッシュフロー計算書は、貸借対照表の資産の中にある「現金・預金」の増減明細表です。

この5つの要素と、その位置関係はこれから会計・簿記を学習する上で極めて重要になります。 ざっくりいえば、5つは以下のような意味です。

  1. 資産 : 要するに、財産(会社が実質的に所有する、価値を有するモノ)のことです。
  2. 負債 : 要するに、債務(将来、資産を引き渡す義務)のことです。
  3. 純資産 : 純資産とは、資産と負債の差額です。
  4. 費用 : ある期間に、収益を獲得するために費やしたお金のことです。 費用をみれば、収益を稼ぐためにお金をいくら費やしたかがわかります。
  5. 収益 : ある期間中に、顧客から稼いだお金のことです。 収益をみれば、企業がある期間の間にお金をいくら稼いだかがわかります。

会計学者でもない限り、あまりこの定義は気にならないと思います。 よくポイントになるのは、資産と費用の違い(左側の話)、負債と純資産と収益の違い(右側の話)です。 たとえば、ある支出100は「資産」にすべきか、支出時にその全額を「費用」と処理すべきかといった話や、 「収益」の要件に満たないので「負債」としておき、要件を満たしたら「収益」にするとかそういう話です。

キャッシュフロー計算書の作成は上場会社に義務付けられていますが、上場していない会社には作成義務はありません。

上場していない企業では、何もしてないかといえばそうではありません。 キャッシュフロー計算書と似た「資金繰り表」を作成します。 キャッシュフロー計算書と形式こそ似ていますが、作成目的が異なります。 資金繰り表は、日々の資金の把握将来の資金計画のために作ります。 過去の実績だけはなく、 将来の入出金を予測するところが特徴です。 資金繰り表は月次で作成するのが一般的です。 資金がカツカツの会社は、日次で資金繰り表を作ることもあり、夜にぐっすり眠れることが少なくなります。

ちなみにですが、日商簿記3級では貸借対照表と損益計算書のみが出題されます。 キャッシュフロー計算書は日商簿記1級にならないとして出題されません。
参考 : https://www.kentei.ne.jp/bookkeeping/exam-list
「日商簿記出題区分表 - 商工会議所」

言い換えれば、ほとんどの簿記受験者は1級を受験することがないため、キャッシュフロー計算書に苦手意識を持ち続ける傾向があります。

この「会計・簿記入門編」では扱いませんが、 「 財務3表編 - 株主資本等変動計算書も含む 」では、とっても簡単な取引を使って、財務諸表のみならず主要簿の動きを俯瞰してみれるように作っています。 どうぞ、こちらもご覧ください。

財務3表はそれぞれの表同士の数字が繋がっています。
そのつながりを意識すればキャッシュフロー計算書も難しくありません。

貸借対照表と損益計算書は「 当期純利益 」を通じてつながります
つまり、損益計算書は貸借対照表の利益剰余金の増減明細表です。

貸借対照表とキャッシュフロー計算書は「 現金・預金 」を通じてつながります
つまり、キャッシュフロー計算書は貸借対照表の「現金・預金」の増減明細表です。

フローとストック

財務3表の関係性はよく水槽に例えられます。

貸借対照表はある時点の水槽に 溜まった水を表し、「ストック情報」といわれます。

損益計算書とキャッシュフロー計算書はその期間に水槽から流れる水の流れを表し、「フロー情報」といわれます。

貸借対照表とキャッシュフロー計算書は「現金・預金」を通じてつながる。
キャッシュフロー計算書は、貸借対照表の「現金・預金」の増減明細表

貸借対照表と損益計算書は「当期純利益」を通じてつながる。
損益計算書は、貸借対照表の「利益剰余金」の増減明細表

貸借対照表の利益剰余金は、当期純利益(儲け)の累積額です。
株主への配当などがなければ、事業年度4年期末の利益剰余金80には、1年目から3年目のP/Lの利益の合計60と4年目の利益20のすべてが蓄積されています。
利益剰余金には、過去の企業活動の成果のすべてが詰まっているといっても過言ではありません。

B/S・P/L・C/S

基本的な3つの活動(財務・投資・営業)のうち、 「お金をどうやって集めてきたのか(資金の調達元)」を表すのが貸借対照表の右側です。
貸借対照表の左側は、その集めたお金を使って「何に投資したのか(資金の投資先)」を表します。
貸借対照表は、一定時点における財政状態 を明らかにします。 貸借対照表の詳細は、「 2. 貸借対照表 」で解説します。
損益計算書は、「どんな儲けをあげる活動を行ったのか(いくら稼いで、それにいくら費やしたか)」を表します。
損益計算書は、ある期間の経営成績を明らかにします。 損益計算書の詳細は、「 3. 損益計算書 」で解説します。
キャッシュフロー計算書は、現金の動きに着目します。 営業・投資・財務の三つの活動によって、「現金がどう出入りしたのか」を表します。

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B/S・P/L・C/S

基本的な3つの活動(財務・投資・営業)のうち、 「お金をどうやって集めてきたのか(資金の調達元)」を表すのが貸借対照表の右側です。

貸借対照表の左側は、その集めたお金を使って「何に投資したのか(資金の投資先)」を表します。貸借対照表は、一定時点における財政状態 を明らかにします。 貸借対照表の詳細は、「 2. 貸借対照表 」で解説します。

損益計算書は、「どんな儲けをあげる活動を行ったのか(いくら稼いで、それにいくら費やしたか)」を表します。損益計算書は、ある期間の経営成績を明らかにします。 損益計算書の詳細は、「 3. 損益計算書 」で解説します。

キャッシュフロー計算書は、現金の動きに着目します。 営業・投資・財務の三つの活動によって、「現金がどう出入りしたのか」を表します。

5つの要素と勘定科目

これまでみてきたように、簿記では5つの要素にすべての取引を当てはめます。 たったの5つしかない、これが最大の特徴です。言い換えれば、どんな複雑な取引であってもこの5つ(とその勘定科目)で分類します。
5つの要素は、それぞれの特徴から貸借対照表と損益計算書の2つに分かれます。
貸借対照表では、左側に資産、右側に負債と純資産が配置されます。
損益計算書では、左側に費用、右側に収益が配置されます。 この5つの要素の配置関係は、簿記において取引を仕訳に変換して整理整頓するときに、極めて重要なポイントになります。
企業の取引は多岐にわたるため、5つの要素だけの財務諸表では簡潔すぎます。
そこで、 取引の内容を詳細に記録するために「勘定科目」を使います

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雑に本が積み上げられた場合、何のジャンルのどんな内容の本なのか一目ではわかりませんが、 棚を使い整理整頓すれば、どんな本があるのかが一目でわかります。簿記でやることもこれと同じです。

(※)なお、仕訳の左側のことを「借方(かりかた)」、右側のことを「貸方(かしかた)」といいます。 最初、この呼び方に戸惑うこともあるようですし、借方と貸方は左右どちら側のことなのか直感的にわかりにくいため、 これからは単に、借方を「左側」、貸方を「右側」と呼ぶことにします。

5つの要素と勘定科目

これまでみてきたように、簿記では5つの要素にすべての取引を当てはめます。
たったの5つしかない、これが最大の特徴です。言い換えれば、どんな複雑な取引であってもこの5つ(とその勘定科目)で分類します。

5つの要素は、それぞれの特徴から貸借対照表と損益計算書の2つに分かれます。
貸借対照表では、左側に資産、右側に負債と純資産が配置されます。
損益計算書では、左側に費用、右側に収益が配置されます。

企業の取引は多岐にわたるため、5つの要素だけの財務諸表では簡潔すぎます。 そこで、 取引の内容を詳細に記録するために「勘定科目」を使います

雑に本が積み上げられた場合、何のジャンルのどんな内容の本なのか一目ではわかりませんが、 棚を使い整理整頓すれば、どんな本があるのかが一目でわかります。簿記でやることもこれと同じです。

この5つの要素の配置関係は、簿記において取引を仕訳に変換して整理整頓するときに、極めて重要なポイントになります。

なお、仕訳の左側のことを「借方(かりかた)」、右側のことを「貸方(かしかた)」といいます。 最初、この呼び方に戸惑うこともあるようですし、借方と貸方は左右どちら側のことなのか直感的にわかりにくいため、 これからは単に、借方を「左側」、貸方を「右側」と呼ぶことにします。

会計期間

財務諸表を作成し、報告する頻度は個人商店(個人事業主)であれば、年1回です。
この1年間のことを会計期間といいます。

会計期間の開始日を期首といい、終了日を期末日(決算日)、その間の期間のことを期中といいます。

会社の場合は会計期間を自由に決められます。
例えば、決算日を3月31日とした場合には、期首は4月1日、期末日は3月31日です。
また、現在の会計期間を当期当期から一つ前の会計期間を前期翌年の会計期間を次期(来期、翌期、翌会計期間など)と呼びます。
なお、上場会社は四半期に一度、財務諸表を作成し、利害関係者に対して報告する必要があります。

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会計期間

財務諸表を作成し、報告する頻度は個人商店(個人事業主)であれば、年1回です。
この1年間のことを会計期間といいます。

会計期間の開始日を期首といい、終了日を期末日(決算日)、その間の期間のことを期中といいます。

会社の場合は会計期間を自由に決められます。
例えば、決算日を3月31日とした場合には、期首は4月1日、期末日は3月31日です。

また、現在の会計期間を当期当期から一つ前の会計期間を前期翌年の会計期間を次期(来期、翌期、翌会計期間など)と呼びます。

なお、上場会社は四半期に一度、財務諸表を作成し、利害関係者に対して報告する必要があります。

確認問題

次の空欄にあてはまるものを選択肢から選びましょう。

Q 1 -

簿記において、資産には、企業の経営活動に必要な財貨や __ が含まれる。

Q 2 -

現金などの財産を引き渡す義務のこと、これを __ という。

Q 3 -

勘定の記入法として,増加または発生の記入が右側(貸方)におこなわれるものは,5つの要素のうち、負債、純資産および __ である。

Q 4 -

商品の購入や従業員の給与の支払い、経費の支払いなどによる外部への支出を示し、純資産を減少させる原因となるもの、これを __ という。

Q 5 -

勘定の記入法として,増加または発生の記入が左側(借方)におこなわれるものは,5つの要素のうち、資産および __ である。

Q 6 -

一定時点における財政状態を明らかにする書類のこと、これを __ という。