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5.1.5. 有価証券勘定

ここの「有価証券」の処理は、簡便的な方法だと考えてください。
実際の貸借対照表での表示であったり、会計処理はもう少しだけ複雑です。
日商簿記3級の範囲からはすべて削除され、2級で学習する内容です。

ここでは、ざっくりと基本的な処理の考え方に触れています。
3分法、分記法、売上原価対立法の違いを説明するときに、ここの考え方を知っておく方が理解しやすいからです。

株券(株式)、国債券、公社債券を購入したときは購入に要した手数料(付随費用という)を含め、「有価証券」勘定を使って記録します。

有価証券を他者に売却し、売却価額と帳簿価額との差額について、簿価よりも高く売却できれば、「有価証券売却益(収益+)」勘定を使います。売却価額が簿価を下回ってしまえば、「有価証券売却損(費用+)」勘定を使って記録します。

有価証券勘定の例題

有価証券勘定の例題を確認しましょう。

例題
A社の株式200(20株、購入単価10円)を購入し、代金は売買手数料100とともに現金で支払った
1. この取引で増減するのはどの要素?
左側(借方)
右側(貸方)
2. その勘定科目と金額は?
借方科目と金額
貸方科目と金額

以下の解説は、ボタンを押して、図を変えながら読み進めてください。

購入代金として資産である現金を支払ったので、仕訳の右側の「現金」勘定を減らします。
購入手数料100を含めた株式の取得原価300で、仕訳の左側の「有価証券」勘定を増やします。
左側に「有価証券 300(資産+)」、右側に「現金 300(資産ー)」という仕訳にこの取引を変換しました。

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購入代金として資産である現金を支払ったので、仕訳の右側の「現金」勘定を減らします。

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購入手数料100を含めた株式の取得原価300で、仕訳の左側の「有価証券」勘定を増やします。

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左側に「有価証券 300(資産+)」、右側に「現金 300(資産ー)」という仕訳にこの取引を変換しました。

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