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有形固定資産の会計処理

会計処理を確認しましょう。

取得

取得時に現金で決済する場合と、後払いのパターンがありました。

1_購入代金を現金決済する場合

現金で決済すれば、車両運搬具を資産に記録します。

2_購入代金を後払いする場合


固定資産の取得代金を後払いする場合に発生する「未払債務」は「未払金」を使って記録します。
後日、代金を支払えば、債務は精算されます。
固定資産の取得代金を後払いする場合に発生する「未払債務」は「未払金」を使って記録します。
後日、代金を支払えば、債務は精算されます。

減価償却(決算整理)

減価償却計算は、月割りを行う。期首に取得し使用を開始すれば、12か月分となり結果として年割りになる。

1_直接(控除)法

直接(控除)法では、資産の勘定科目を使って直接帳簿価額を減額します。

期首に取得、使用開始の場合
期首に取得し、使用を開始すれば、減価償却計算は1年分をそのまま計上します。 なお、次にみるように、期中に使用を開始する方が多いはずです。
期中に取得、使用開始の場合
期中に取得したら、その使用を開始した月から減価償却費を月割り計算します。
期首に取得、使用開始の場合
期首に取得し、使用を開始すれば、減価償却計算は1年分をそのまま計上します。 なお、次にみるように、期中に使用を開始する方が多いはずです。
期中に取得、使用開始の場合
期中に取得したら、その使用を開始した月から減価償却費を月割り計算します。

2_間接(控除)法

間接(控除)法では、「減価償却累計額」勘定を使って記録します。 この例は、期首に取得した場合です。 期中に取得し使用を開始すれば、減価償却費を月割りするのは直接法も間接法も同じです。

売却

期首に売却の場合_直接法


売却時の帳簿価額よりも、売却価額が大きければ、その差額は売却益です。
その反対は、売却損です。
売却時の帳簿価額よりも、売却価額が大きければ、その差額は売却益です。
その反対は、売却損です。

期中に売却の場合_間接法


期中に売却すれば、期中の減価償却費は月割り計算します。 その分、固定資産の簿価が減ります。 その簿価と売却対価をくらべて、帳簿価額よりも売却価額が大きければ、その差額は売却益です。
期中分の減価償却費を月割り計上していることに注目してください。 なお、この例は間接法ですが、直接法でも減価償却費は月割りします。
期中に売却すれば、期中の減価償却費は月割り計算します。 その分、固定資産の簿価が減ります。 その簿価と売却対価をくらべて、帳簿価額よりも売却価額が大きければ、その差額は売却益です。
期中分の減価償却費を月割り計上していることに注目してください。 なお、この例は間接法ですが、直接法でも減価償却費は月割りします。

次は、例題で確認しましょう。