Eurekapu.com

「車両運搬具」勘定の設例

まず、問題文に慣れていきましょう。 建物、土地といった他の有形固定資産についても順番に確認していきますが、基本はどれも同じです。
ここでは、車両運搬具です。
なお、「工具器具備品」は車両運搬具勘定と論点は全く同じですので、設例を省略します。

1_取得、減価償却、売却(直接法)

Q-086_有形固定資産 - 取得

20x1年4月1日
期首に営業用の車両240を購入し、代金は現金240で支払った

購入対価(たとえば、納車するための手数料など)が問題文にあれば、取得原価に含めます。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20x1年4月1日
車両運搬具
240
現金
240

Q-089_有形固定資産 - 減価償却

20X2年3月31日
決算において期首に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。

これは、取得した期の決算における、1年目の減価償却費の計上です。 この決算整理後の車両運搬具の帳簿価額は、240から180になります。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X2年3月31日
減価償却費
60
車両運搬具
60

Q-097_有形固定資産 - 減価償却

20X3年3月31日
決算において、20X1年4月1日に取得した購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。

これは、取得後2年目の減価償却費の計上です。 図ではピンク色のボックスに注目してください。 この決算整理後の車両運搬具の帳簿価額は、180から120になります。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X3年3月31日
減価償却費
60
車両運搬具
60

Q-098_有形固定資産 - 減価償却

20X4年3月31日
決算において、20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。

これは、取得後3年目の減価償却費の計上です。 図ではピンク色のボックスに注目してください。 この決算整理後の車両運搬具の帳簿価額は、120から60になります。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年3月31日
減価償却費
60
車両運搬具
60

Q-093_有形固定資産 - 売却

20X4年4月1日
営業用の車両(取得価額240、帳簿価額60、直接法)を期首に100で売却し、代金100を現金で受け取った

これまで減価償却してきたので、簿価は60になっていました。 これを100で売却したわけです。 したがって、売却益は、売却対価100から簿価60を差し引いた40です。
もし、売却対価が10だけであれば、売却損は50です。
なお、車両運搬具の取得と売却は、投資活動の一環として起こるものであり、 これによって生じた売却損益は、損益計算書上、営業活動よりも下の損益(営業外損益か特別損益のいずれか)になります。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年4月1日
現金
100
車両運搬具
固定資産売却益
60
40
売却価額が簿価を下回れば、「売却損」になります。

Q-095_有形固定資産 - 売却

20X4年4月1日
営業用の車両(取得価額240、帳簿価額60、直接法)を期首に10で売却し、代金10を現金で受け取った

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年4月1日
現金
固定資産売却損
10
50
車両運搬具
60

連続したスライドでもう一度、確認してみましょう。

有形固定資産 - 取得_Q-086
期首に営業用の車両240を購入し、代金は現金240で支払った
有形固定資産 - 減価償却_Q-089
決算において期首に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 減価償却_Q-097
決算において、20X1年4月1日に取得した購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 減価償却_Q-098
決算において、20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 売却_Q-093
営業用の車両(取得価額240、帳簿価額60、直接法)を期首に100で売却し、代金100を現金で受け取った

1/5

有形固定資産 - 取得_Q-086
期首に営業用の車両240を購入し、代金は現金240で支払った

1/5

有形固定資産 - 減価償却_Q-089
決算において期首に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。

2/5

有形固定資産 - 減価償却_Q-097
決算において、20X1年4月1日に取得した購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。

3/5

有形固定資産 - 減価償却_Q-098
決算において、20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。

4/5

有形固定資産 - 売却_Q-093
営業用の車両(取得価額240、帳簿価額60、直接法)を期首に100で売却し、代金100を現金で受け取った

5/5

2_取得、減価償却、売却(間接法)

Q-086_有形固定資産 - 取得

20x1年4月1日
期首に営業用の車両240を購入し、代金は現金240で支払った

直接法も間接法も減価償却の記録方法の話なので、取得時点ではどちらも同じです。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20x1年4月1日
車両運搬具
240
現金
240

Q-091_有形固定資産 - 減価償却

20X2年3月31日
決算において期首に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額は0、間接法)について、定額法により減価償却を行った。

間接法なので、「減価償却累計額」勘定を使って記録していきます。「車両運搬具」勘定を直接減額しません。
なお、貸借対照表の表示において、この減価償却累計額を車両運搬具からマイナスします。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X2年3月31日
減価償却費
60
減価償却累計額
60

Q-099_有形固定資産 - 減価償却

20X3年3月31日
決算において20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X3年3月31日
減価償却費
60
減価償却累計額
60

Q-100_有形固定資産 - 減価償却

20X4年3月31日
決算において、20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年3月31日
減価償却費
60
減価償却累計額
60

Q-092_有形固定資産 - 売却

20X4年7月30日
営業用の車両(取得価額240、期首減価償却累計額180、当期減価償却費20、残存価額0、間接法)を20X4年7月30日に100で売却し、代金100を現金で受け取った

期中(7月30日)に売却したため、売却した月までの減価償却費20(4月から7月までの4ヶ月分)を月割りで計上していることに注目してください。 日商簿記検定では、ここがいかにも問われやすそうです。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年7月30日
現金
減価償却累計額
減価償却費
100
180
20
車両運搬具
固定資産売却益
240
60

連続したスライドでもう一度、確認してみましょう。
間接法なので、「車両運搬具」勘定を直接減らさないで、「減価償却累計額」勘定に毎年の「減価償却費」をためていきます。
売却時にそれを取り崩します。「車両運搬具」勘定は取得原価のままですね。

有形固定資産 - 取得_Q-086
期首に営業用の車両240を購入し、代金は現金240で支払った
有形固定資産 - 減価償却_Q-091
決算において期首に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額は0、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 減価償却_Q-099
決算において20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 減価償却_Q-100
決算において、20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 売却_Q-092
営業用の車両(取得価額240、期首減価償却累計額180、当期減価償却費20、残存価額0、間接法)を20X4年7月30日に100で売却し、代金100を現金で受け取った

1/5

有形固定資産 - 取得_Q-086
期首に営業用の車両240を購入し、代金は現金240で支払った

1/5

有形固定資産 - 減価償却_Q-091
決算において期首に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額は0、間接法)について、定額法により減価償却を行った。

2/5

有形固定資産 - 減価償却_Q-099
決算において20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。

3/5

有形固定資産 - 減価償却_Q-100
決算において、20X1年4月1日に取得した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。

4/5

有形固定資産 - 売却_Q-092
営業用の車両(取得価額240、期首減価償却累計額180、当期減価償却費20、残存価額0、間接法)を20X4年7月30日に100で売却し、代金100を現金で受け取った

5/5

3_取得時の未払債務

有形固定資産を取得し、後日購入代金を支払うことにすれば「未払債務」を負います。 これは「未払金」勘定を使います。
営業取引(商品仕入)で発生する債務(買掛債務 = 「買掛金」)なのか、投資取引(固定資産の購入)で発生する債務(未払債務 = 「未払金」)なのかを勘定科目で区別するのは、財務諸表利用者のためです。 これが区別されないと財務分析が難しいのです(運転資金が計算できなかったり)。

Q-087_有形固定資産 - 取得

20x1年4月1日
期首に営業用の車両240を購入し、代金は後日支払うことにした

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20x1年4月1日
車両運搬具
240
未払金
240

Q-088_有形固定資産 - 取得

20x1年6月30日
未払いだった車両の購入代金240を現金で支払った
日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20x1年6月30日
未払金
240
現金
240

4_減価償却費の月割り計算

取得や売却が、期中取引であれば、減価償却費を月割り計算します。
ほとんどの場合、期中取引になるはずなので(期首は365日のうち、1日しかないため)、ほとんどのケースで減価償却費は月割り計算します。

Q-090_有形固定資産 - 減価償却

20x2年3月31日
決算において9月1日に購入した営業用車両(取得原価240、耐用年数4年、残存価額はゼロ、直接法)について、定額法により減価償却を行った。なお、当社の決算日は3月31日。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20x2年3月31日
減価償却費
35
車両運搬具
35

5_売却時の未収債権

固定資産を売却したことで発生する「未収債権」は「未収入金」勘定で記録します。

Q-094_有形固定資産 - 売却

20X4年4月1日
営業用の車両(取得価額240、帳簿価額60、直接法)を期首に100で売却し、代金100は後日受け取ることにした

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年4月1日
未収入金
100
車両運搬具
固定資産売却益
60
40

Q-096_有形固定資産 - 売却

20X4年6月30日
営業用の車両の売却代金100を小切手で受け取った
日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
20X4年6月30日
現金
100
未収入金
100