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「建物」勘定の設例

まず、問題文に慣れていきましょう。 車両運搬具で確認してきたものと論点はまったく同じです。

未払債務を「未払金」勘定で処理したり、未収債権を「未収入金」勘定で処理。
減価償却計算は月割り。

シンプルに確認します。

取得、減価償却、売却(間接法)

Q-101_有形固定資産 - 取得

2021年4月1日
期首に店舗として利用するため建物1,800を購入し、代金は現金1,800で支払った

購入対価(たとえば、買い付け手数料など)が問題文にあれば、取得原価に含めます。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
2021年4月1日
建物
1800
現金
1800

Q-102_有形固定資産 - 減価償却

2022年3月31日
決算において期首に購入した建物(取得原価1,800、耐用年数30年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
2022年3月31日
減価償却費
60
減価償却累計額
60

Q-103_有形固定資産 - 売却

2041年7月30日
所有する建物(取得価額1,800、期首減価償却累計額1,200、当期減価償却費20、間接法)を2041年7月30日に600で売却し、代金600を現金で受け取った

日付 左側 右側
勘定科目 金額 勘定科目 金額
2041年7月30日
現金
減価償却累計額
減価償却費
600
1200
20
建物
固定資産売却益
1800
20

連続したスライドでもう一度、確認してみましょう。
間接法なので、「建物」勘定を直接減らさないで、「減価償却累計額」勘定に毎年の「減価償却費」をためていきます。
売却時にそれを取り崩します。「建物」勘定は取得原価のままですね。

有形固定資産 - 取得_Q-101
期首に店舗として利用するため建物1,800を購入し、代金は現金1,800で支払った
有形固定資産 - 減価償却_Q-102
決算において期首に購入した建物(取得原価1,800、耐用年数30年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
有形固定資産 - 売却_Q-103
所有する建物(取得価額1,800、期首減価償却累計額1,200、当期減価償却費20、間接法)を2041年7月30日に600で売却し、代金600を現金で受け取った

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有形固定資産 - 取得_Q-101
期首に店舗として利用するため建物1,800を購入し、代金は現金1,800で支払った

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有形固定資産 - 減価償却_Q-102
決算において期首に購入した建物(取得原価1,800、耐用年数30年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。

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有形固定資産 - 売却_Q-103
所有する建物(取得価額1,800、期首減価償却累計額1,200、当期減価償却費20、間接法)を2041年7月30日に600で売却し、代金600を現金で受け取った

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