「建物」勘定の設例
まず、問題文に慣れていきましょう。 車両運搬具で確認してきたものと論点はまったく同じです。
未払債務を「未払金」勘定で処理したり、未収債権を「未収入金」勘定で処理。
減価償却計算は月割り。
シンプルに確認します。
取得、減価償却、売却(間接法)
Q-101_有形固定資産 - 取得
2021年4月1日
期首に店舗として利用するため建物1,800を購入し、代金は現金1,800で支払った
購入対価(たとえば、買い付け手数料など)が問題文にあれば、取得原価に含めます。
日付 | 左側 | 右側 | ||
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勘定科目 | 金額 | 勘定科目 | 金額 | |
2021年4月1日 | 建物 | 1800 | 現金 | 1800 |
Q-102_有形固定資産 - 減価償却
2022年3月31日
決算において期首に購入した建物(取得原価1,800、耐用年数30年、残存価額はゼロ、間接法)について、定額法により減価償却を行った。
日付 | 左側 | 右側 | ||
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勘定科目 | 金額 | 勘定科目 | 金額 | |
2022年3月31日 | 減価償却費 | 60 | 減価償却累計額 | 60 |
Q-103_有形固定資産 - 売却
2041年7月30日
所有する建物(取得価額1,800、期首減価償却累計額1,200、当期減価償却費20、間接法)を2041年7月30日に600で売却し、代金600を現金で受け取った
日付 | 左側 | 右側 | ||
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勘定科目 | 金額 | 勘定科目 | 金額 | |
2041年7月30日 | 現金 減価償却累計額 減価償却費 | 600 1200 20 | 建物 固定資産売却益 | 1800 20 |
連続したスライドでもう一度、確認してみましょう。
間接法なので、「建物」勘定を直接減らさないで、「減価償却累計額」勘定に毎年の「減価償却費」をためていきます。
売却時にそれを取り崩します。「建物」勘定は取得原価のままですね。