【図解】簿記3級 - 減価償却
1_減価償却は、費用を収益に対応させる手続き。
建物や車両などの「有形固定資産」はそれを 複数年に渡り、自社のビジネスで使用することによって、お金(収益)の獲得に貢献する資産 です。
そこで、固定資産を利用することで得られる収益に対応させ費用(減価償却費)を計上しようとするもの、これが「減価償却」でした。
ただし、実際には、時間の経過によって、どの程度価値が減少していくか、 どのくらいの収益に貢献しているのかを算出することは簡単ではないため、人為的な計算方法に基づき各パラメータを見積もり、ざっくりと減価償却費を算定します。
2_簿記3級では、減価償却費の計算方法に「定額法」を使う。
簿記3級では 定額法のみ 学習します。
2-1_定額法は、取得原価・耐用年数・残存価額の3つで計算する。
定額法は次の計算式で求め、計算式を構成する要素は、「取得原価」、「耐用年数」と「残存価額」の3つです。
1年分の償却費が毎期定額になることが特徴です。
取得原価とは、取得に要した金額のことでした、これには付随費用を含めました。
耐用年数とは、固定資産の利用すると見込んだ年数のことです。
残存価額とは、固定資産を使用し終えたときに残っているだろうと見込んだ価値部分のことです。
3_減価償却費は、月割り計上する。
期首に固定資産を取得すれば12ヶ月分の減価償却費を計上します。
期中に取得し、使用開始した場合は、1年間分の減価償却費を 月割計算 します。
4_簿記3級では、間接法で減価償却の仕訳をきる。
日商簿記3級では、間接法のみが出題範囲です。
間接法は、仕訳の右側に「 減価償却累計額 (資産▲)」勘定を使って記録する方法です。
この方法であれば、貸借対照表において取得原価300から減価償却累計額が控除されて表示することができ、財務諸表の利用者にとっても有用な情報提供ができます。
設例。
取得、減価償却、売却までの一連の流れにおける会計処理を整理しましょう。